ワークスアプリケーションズの人事システム売却へ

ワークスアプリケーションズ CEO 牧野氏、髭を蓄え、常に高級そうなスーツをまとい、IT雑誌のインタビューに答えているのを数回見ました。

牧野氏の経歴やらどういう経緯でワークスアプリケーションズを立ち上げたのかわかりません。あまりネットにもそこらに関して書かれたものがない不思議な人です。

大卒者の就職人気もワークスアプリケーションズは高く、多くのIT雑誌が持ち上げていた企業でした。そんなワークスアプリケーションズがかなり以前から経営難だったようです。

なぜに多くの大企業でこの社の人事パッケージを採用したのかわかりません。大企業1000社ほどで採用されています。
「保守料内でなんでもする!」という嘘の言葉を信用した訳ではないと思いますが。。過去IBMが自社のハードを売る為にワークスアプリケーションズ社と組んでいたような記憶があります。

一度、この社のものと話した事ありますが、営業はやる気だけはありました。。また若い社員が多く、当時今やなき?ジャストシステムを思い出しました。

最後にこの人事パッケージで見たのは新バージョンはAWS搭載しか対応しない事、そしてNON-SQLデータベースを採用するという動画でした。この一般動画は詳細を語らず後は発表会で?みたいな感じで終わっていました。今思えばこの頃から経営不振だったのでしょう。
AWS採用は、私には囲い込みとしか思えませんでした。今の経営状態から間違っていないと思いました。

ここでワークス社にロックオンされる事を懸念して他社の人事パッケージやら自社の内部開発にした企業はどれほどあったのでしょうか?

牧野氏が何に失敗したのかわかりませんが、私は胡散臭いとしか記憶にありません。
ワークスアプリケーションズの一番の収益源である人事パッケージは投資の見返りとして譲渡されます。使用料金が数倍になったらパッケージ使っている企業はどうするのでしょうか・・。

人事データベースが外資管轄になり、大企業の人事データベースが中〇企業に売られるかもしれません。。。

今回の問題はワークス社の問題はパブリッククラウドの恐ろしさを暴露しました。これでもクラウドが最適解というのでしょうか?

342233222322222222322222222222222222

Google購入履歴

GoogleのGmailアカウントに購入履歴という機能がありますが、知っていますでしょうか?

これはGmailで購入に該当するメールを自動判別しています。Googleによりメール内容がフィルターされ監視されているのです。Google Playとか関係なく購買メールを自動で判断しているのです。

Googleは広告収入が主だと言っている?と思いますが、中小の冴えないWEBサイトをいくらCM出しても無駄だと思います。
それなりに購買意欲をわくサイトにして広告しないと無駄な金を払う事になります。そんな素晴らしいサイトほとんど見た事ありません。Googleに無駄金払うだけです。私も経験あるのでわかります。。

Google本当の収益はスマホ、メールなどのビックデータの解析しその結果を売っているのではないかと私は以前から思っています。・・マイクロソフトは過去Hotmail.comからOutlook.comにメールアドレスを変更しました。
数年として同じものがないGoogleでGmail.comだけは創業時から不変です。

Googleのデータ解析はマイクロソフト、その他の企業の数倍上をいっていると思います。

ある企業から40才年収1000万以上、男性、東京都内在住者、既婚者の週末の行動パターンなど分析してくれとGoogleに依頼すれば簡単にできそうな気がします。

スマホはiPhoneだろうがAndroidだろうが、Googleアプリが導入してあればどうにでもなると思います。

Googleが恐れているのはhuaweiがGoogleにまったく依存しないスマホを開発してそれが普及する事です。データが引き出しできなくなるのでそれを恐れていると思います。huaweiに対しまもなくAndroid、Googleアプリの提供を再開すると思っています。

世界の脅威はhuaweiではなくGoogleなのです。

購買履歴のように便利そうな機能を提供しますが、監視されていると気づいたもの達に「これらを提供する。監視して何が悪い!」と開き直っているようなものだと思います。

以前Netflixのブラックミラーという短編映画でランク社会という話がありました。なかなか面白かったですが、Googleは既に多くの人々をランク分類しているかもしれません。。

「無料」で使うにはそれなりの対価を支払っていると思います。
Googleの有料版はこれらの解析対象外なのかどうかは知りません。あまり信用できないからGoogleの有料版売れていないのでしょう。。

342233222322222222322222222222222222

Windows10 1903

Windows10 1903がふってきました。自らダウンロードする事もできたようですが、今回は配信を待ちました。

相変わらず長い更新でした。
中規模以上の企業でこれを行う場合どうするんだ?と疑問に毎回感じます。100人いたらSCCMやらWSUSなどのマイクロソフトのパッチツールは必須だと思います(マイクロソフトの思うつぼですが・・)が、それらの環境があっても長時間の更新だと思います。

古いデスクトップ1台がFast insight(β)に参加しているので既にWindows10 1903は簡単には知っていました。

今回の目玉はWindows10 サンドボックスだと思います。これはWindows10環境下で仮想環境を用意する事なしに別のWindows10をテンポラリーで起動させる事ができるものです。1903標準ではインストールされていないので、サンドボックスを別途インストールする必要がありますが・・。

β版ではしなかったのですが、初めてサンドボックスを起動させたら遅い・・・というものでなく使えない!!と思われるようなものです。2回目から少しは起動が早くなったのでなにかしらサンドボックスの機能を保存していると思われます。それでも遅いです。

起動されたWindows10サンドボックスは英語版です。ここで日本語などに変更してもサンドボックスはテンポラリーの為保存されるものではありません。

日本語にしたらサンドボックス死にました。これ何に使え?という事なのでしょうか?

私は使う予定はありません。。

まだ先ですが・・Windows10でedgeがChromeベースになるのはいいかと思います。そしたら重いGoogle Chromeを起動する機会も減るかもしれません。

マイクロソフトに望む事はIE11さっさと葬りさって欲しいと思います。見るたびにうんざりします。。そもそもIE11でAzureインタフェース動作するのでしょうか?

Azure最近驚いたのはHyer-vの第一世代しか最近までサポートしていなかった事です。オンプレではもう数年前からある第二世代を最近やっとサポートしたとか・・え??という感じです。(これを書いている私もよくわかっていませんが、第二世代の方が高速であるという事だけ知っています。。)
第二世代の仮想を沢山用意してAzure契約してAzureに移行しようとしたら・・今まで”第二世代はサポートされていません!!”となったようです。大事な事をマイクロソフトは公言しません。

最近のマイクロソフトなんだかな?と思います。そもそも日本なんちゃらという外資のメーカーいるのでしょうか?私はいらないと思っています。香港でもオーストラリアでもいいからそこからサポートすればと思います。いらない人件費を削減して満足な製品を作ってほしいと思います。

342233222322222222322222222222222222

不在通達のCメール

スマホに不在通達のCメールが届きました。URLがあったので思わずクリックしました。親父の葬儀があったのでその関係であちらこちら電話番号を書いたので何も気にせずクリックしました。
そしたらウイルス対策ソフトの警告メッセージがポップ・・。金払っていませんが、ウイルス対策ソフトは導入しています。

なんどタッチしてもウイルス対策ソフトの警告

あれと思いCメールに電話番号があったのでそこに携帯の電話番号があったので、不在通達のCメールがあった旨話したら・・「私も郵便局員ではないのです。同じ内容のCメールを受信しました・・・」そこで初めて怪しいものだとわかりました・・・・。
私から電話しておいて、なんなのですが・・「このCメール偽装の怪しいものですよ」と伝えました。「どうやって電話番号わかったのですか?」と聞かれました。当然相手の電話番号は検索しましたが、話もそうでしたが・・別段怪しいところはありませんでした。

ウイルス対策ソフトの警告をよく見るとjppost.apkでURLの先頭だけをパソコンで検索したらIISのトップが表示されました。

冷静に考えれば不在通達でCメールなどもらった事などありません。必ず不在票がポストに入っていました。

いやー。時期が時期だけに完全にやらえれたと思いました。唯一の救いはウイルス対策ソフトが入っていた事です。IOSは必ずApple Storeからでなければアプリの導入はできない(と思います)。今回はAndroid用のウイルストラックのようです。

AndroidであればWindowsよりウイルス対策ソフトが必須な気がしました。

ただ一般的にはAndroidもAPKインストールできないと思います。設定で開発者モードにしているものがだけがGoogle Play以外のAPKをダウンロードしてインストールできた記憶があります。私のスマホは開発者モードです。開発などしていませんが・・なんでそうしたのか記憶にありません。。

Androidでも危険なものは、一部の知ったかぶりマニアだと思います。。

しかし誰がどんな目的でこんなものを作るのでしょうか?それだけ知りたいと思います。。知っている方がいれば教えてください。

当分スマホで買い物などしません。危うさが騒がれ始めてから買い物します。

342233222322222222322222222222222222

HUAWEI、Googleサービス停止?

GoogleがHuaweiの新たなスマホに対し、Google Playなどのサービスを提供しないという報道がありました。これがトランプのご機嫌うかがいだけなのかはわかりません。5Gで先行するHuaweiに対する嫌がらせのような気もしますが・・。

過去から発売されているものは対象外だとか・・・
日本でSimフリーで一番見るスマホはHuawei製です。
我が家は私以外Huaweiです。マニア向け、初心者向けに幅広い製品をもっており、費用対効果で考えればいいスマホメーカだと思いますが・・。

因みに私のスマホも米国で盛んに売っていますが、完全なる中華スマホです。iPhoneしかり中国で製造、組み立てしないスマホなどあるのでしょうか。Samsungも中国とは無関係という事はないと思いますが・・。中国で生産、組み立てするスマホ、パーツ全てバックドアやら何かしら組み込まれるかもしれません。

最近インテルのvProというもう10年以上前からしているテクノロジーを新たな技術なように宣伝している日本企業N社を見ました。vProはIntel CPUに独自に組み込まれたリモートから制御できる機能です。電源のON、OFF、画面の制御もできます。vProは知らないものにしてみると完全なバックドアにもなりえます。

スマホ、パソコンのソフトもバックドア多く搭載していると思われます。

中国ではGoogle製品基本禁止なようなので今回のHuaweiに対する措置で中国国内は市場が変化する事はないようです。

今回のHuaweiに対する対応は今後継続するものかどうかはわかりません。。どうなるのでしょうか?
スマホ市場が停滞している中Huawei製品は買換えを促進するよいスマホだと思います。

ちなみに今後の新たなHuawei機種で勝手にGoogle製品を導入するのは問題なくできそうです。標準では搭載されていないという事らしいです。。詳しい事は知りませんが・・

ちなみにHuawei mate proすごいカメラを搭載しています。どこも追いつく事はできていません。

Huaweiの経営者はものすごい苦労人だと聞いております。どこまで本当かは知りませんが・・中国政府の指示でスマホにバックドアを仕掛けるのあれば、全メーカそうするのではないかと思います。
数十年前の経済、貿易しか頭にないトランプの嫌がらせ以外想像できません。。

342233222322222222322222222222222222

Azure Down

マイクロソフトのAzure、Offce365が全世界で、日本時間5月3日早朝数時間ダウンしたようです。

いろいろなサービスのダウン状態を調べられるサイトがあります。必ず毎日のようになにかしらダウンしています。この図はそのサイトの5月3日のAzure、Office365ダウン時のものです。

これ見る限りそんなAzure,Office365など使われていない?ように見えます。AWSもさほど変わらないと思います。最近のIaaS系クラウド導入はAzureがほとんどだと聞きます。
実際、サーバーベンダー、Hp,Dell,Lenovoなどのマイクロソフト、AWSのクラウドにより業績が悪化している事はないようです。サーバーベンダーもHCIというオンプレクラウド版を発表して好調なようです。マイクロソフトにしてみれば大事なパートナーでもあります。
マイクロソフトもHCIのサーバーを販売をしています。

クラウドの問題点のひとつとして信頼性があります。クラウドはDDOS攻撃の標的にもなります。何か問題が発生すれば必ず数時間停止します。

Office365のメールのようにクラウドでなければ無理というものもあります。すみ分けすればクラウド使えるものだと思います。無理やりクラウドに移行するケースはほとんどないと聞きます。
サーバーの保守終了などでクラウド移行もあるようですが、目的を明確にしておかないと「聞いていない!」というような内容が多発するようです。短期で見ればクラウド安いですが、長期で見ると高額です。そしてネットワーク費用もダウンロードトラフィックによって変動します。これを正確に調べるには専門化のいない日本の情報システム部門では無理ではないかと思います。

Googleのエンタープライズ向けのクラウドがダメな理由はネット接続必須な事だと思います。Googleもハイブリッドクラウドを発表していましたが、調べていないのでどのようなものかはわかりません。

前から書いていますが、ほとんどのクラウドはハイブリッドクラウドが主流です。
クラウド最長3年契約です。3年後、ないとは思いますが、クラウド業者から2倍の費用を請求されたら払うのでしょうか?ハイブリッドクラウドであればオンプレに移行、別のクラウドに移行する事ができます。
AzureでVMwareもサポートするようです。AWSでHyper-Vが動くのかどうかは知りません。

クラウド、Office365とバックアップはいいかと思いますが・・・。自分がそれで使っているからそう思うのかもしれません。

5月3日日本でさほど騒がなかったのはバックアップくらいでしか使われていないという事だと思います。後はOffice365ですが、早朝でゴールデンウイーク中という事で被害はなかったのではないかと思います。

パブリッククラウドが普及しない理由は価格、信頼性がない、セキュリティなどの課題があるようです。

前IDCか何かのレポートに5年後も8割はオンプレ上で稼働するという報告がありました。間違っていない報告だと思われます。

342233222322222222322222222222222222

PayPay

電子マネー元年と言われ数年経過したと思います。どんな様子なのでしょうか?

最近よく見るのはPayPay取扱店と入口に張ったお店です。恐らくPayPay今現在もっとも普及している電子決済だと思えます。店側の手数料気になったので調べてみました。

※2は次のように書かれています。
※2 2019年10月1日以降有償化する場合があります。(実際は黒字ですが・・)

よくわかりません。。締日までに1万円未満であれば手数料はどうなるのでしょうか?ここらの記載もありません。そんなに多くのものはPayPay導入しているのでしょうか?
前はこのグループの携帯会社と同じように3ケ月後有償とあった記憶があります。
ジャパンネット銀行にしておけば店側の手数料がかからないようです。ちなみにこの銀行もグループ会社です。これ見る限りジャパンネット銀行に口座を作るのがいいかと思います。PayPayが店側に代金を払う際にジャパンネット銀行以外だと手数料をPayPay側が支払う必要があると思います。そんな事するのでしょうか?無理やりジャパンネット銀行に口座を作らされるのではないでしょうか?

今現在xxPayと言われるものがどれだけあるのか私は知りません。10以上あると思われます。本来、政府が専用機関をもうけてコントロールするのが妥当だと思いますが、私の考えが間違いなのでしょうか?

先日、電子決済先進国スエーデンの特集を見ました。最近のマスコミ信用性がなく・・どこまで真実かはわかりません。ただここではデビットカード(=銀行の決済)のみらしいです。これを使う手数料がどれほどなのかは知りません。店先にNo Cashと書かれています。
スエーデンに旅行してこの店に入った場合どうなるのでしょうか?追い出される?VISAであれば決済してくれる?旅行者は除外してくれる?どれなのでしょうか。。そういう肝心な気になる事をマスコミはしてくれません。

スマホ決済も・・スマホの信用性をどう考えているのか私には理解できません。無料アプリが何しているかわかりません。。いろいろなSNSアプリも・・。私は無料スマホアプリなど皆なにかしら「傍受」していると考えていますが。。
スマホが使えない(使う気ない)高齢者はどう対応するのでしょうか?

先日、Visaの明細を見たらAmazonプライムの請求がありました。日付は買い物などしていない日でした・・・。(当然サポートに電話して買い物もしていないのにミスオペレーションとは思えないし、申し込んだ記憶もないと、解約して返金してくれましたが。。)
毎回決済内容に問題ない事をチェックする事は必須です。利用者としては現金より面倒な事になります。

xxPay私は様子見します。。どうなるやら。。

342233222322222222322222222222222222

 

Dell サポート

私は、ほぼ同じ時期に買ったDell社のデスクトップとノートパソコン2台を所有しています。

ノートパソコンは出先で使うのであまりドライバーなどの更新はしていません。久々に更新してDellパソコンの診断プログラムを実行したらいつまでたっても終わりません。
DellのWEBサイト上でも診断は可能なので、それを実行したら「お客様のデバイスはWindows10、Windows8、Windows7でない為、診断プログラムが実行できません」と表示されました。

サポートに電話し、内容を伝えると
Dell「お客様で独自にダウンロードしたプログラムがありますか?それが悪さしているかもしれません。」
私 「は??、ダウンロードしたもの全てあなたはわかりますか?基本Dell機2台あり、デスクトップとノートパソコンに導入してあるものは同じでノートパソコンには導入していないものがある!!。デスクトップは問題ない」

Dellサポートは中国は大連にあります。この時は日本語ができる単なる使えないやつ!!と判断した私は自己解決するしかないと思いました。とりあえず・・edgeで実行させていたので、Chromeで同じ事を実行させました(ここらの感は長年のものです・・)。そしたら問題なく起動。。
私 
「あなたの言っている事がよくわからないから独自で解決したからいいです」。。。

edgeで実行できなくchromeで実行できるものもあるんです。edgeがChromeエンジンになれば解決すると思います。

診断プログラムを実行したら・・

交換ハードドライブと・・ディスクはSSDでまったく問題ありません。さっそくまたサポートに電話、壊れた?壊れかけたノートパソコンからメールでこの画像をDellサポートに送信。

Dellサポート「確認しました。受け取り伺います。いつがいいですか?」
私 「来週金曜日にしてください。」
Dell「・・・・、1週間以上経過すると再度電話していただく必要があります」
「なぜ?」
Dell「インシデント管理で1週間以上できなくなっているんです。」
私 「は??それでDellは1週間以内の修理とか言っているんだろう!!」
Dell
「・・・」
私「来週また電話する。何を言えばいいんです?」

パソコンは私は必ず3年保守のオプションを追加しています。今は2年4か月ほど経過したこのパソコンです。今までの経験上3年あたりで壊れます。私のヘビーな使い方したら5、6年以上使っていると言っても同じですが・・。

因みにノートパソコンのSSDどこのメーカか調べたらMicron社でした。MicronのSSD診断ツールで調べましたが、問題はありません。恐らくDellの診断プログラムの問題なような気がします。

再度電話したら、履歴は中途半端だし、メールした画像は添付されていなしわけわからない事を言われるし・・散々なめにあいました。
別段私は差別主義者ではありません。国籍、宗教などなど関係なく魅力的なものは魅力的です。自分の知らない世界を知るのは人一倍好きだと思います。。

ただ今回のサポートは最悪でした。。
当たり外れはあると思いますが・・それでも前はここまでひどくはなかったと思います。

342233222322222222322222222222222222

日本の大手IT会社リストララッシュ

聞いた話ですが、某国産IT大手会社が何回目かわかりませんが、リストラを発表したようです。対象年齢は45歳以上だという事で数千人だという事です。別の国産同業種大手もリストラした?する?とか聞きました。

この企業、いろいろ身売りしましたが、それでも業績の悪化が止まらず今回もリストラに踏み切ったようです。(そもそも過剰人員だったのかもしれません)

外資IT会社は指名でリストラするし、毎年、成績?で2,3割をリストラすると聞いた記憶があります。海外IT会社は幹部社員もいろいろ転職するようで、敵対会社にいたものが、今日出勤したら同僚になっていたというのもそう珍しい事ではないようです。
日本のIT産業は土建屋体質の改善をしないとどうにもならないと思いますが。。今回のリストラ対象になった企業とは数多く仕事しています。技術員は関係会社かそこから下請に出したものがほとんどでした。

今回のリストラは、某銀行の数年に渡るシステム構築が終わり?特需がなくなった事もその要因のひとつでしょう。

情報システム部員だった頃、大手IT会社にはひどい目にあいました。米国に住んでいて英語話せないというのが多いように、IT産業にいながらコンピュータ何もわかっていないものも多いのです。

国産IT大手はもうハード事業からは実質手を引いているので、クラウドによって事業が悪化したとは思えません。彼らの高い人件費のわりにろくなシステムを構築しないという抜本的な問題ではないかと思います。

そういえば外資ですが、ドミノを売って、RedHatを買った某社はどうなったのかと思います。この社長も初めての女性で前例にない長期なようです。リストラは当たり前のようにしているのでしょう。

国産IT企業には買収するにしても資金援助してくれるところなどないでしょうね。。どうするんでしょうか。。国産大手IT会社嫌いなので私はどうでもいいですが。。

ただ、大手がリストラするとその下請け、孫請けのIT派遣企業もろに影響を受けます。自立するか、倒産するしか道はないと思われます。

342233222322222222322222222222222222

Viber

次のようなサイトがありました。Googleに抹殺れたというものです。


Googleが立ち上げては潰してきたものがここにあります。この切り抜きはごく一部でその他多数あるようです。Google永遠のβカンパニーだと思います。最近同じような企業が増えましたが・・(使われていない製品であれば気にはしませんが。。多くのユーザがいても勝手にKillします)

この墓石にある通りGoogle Alloがお亡くなりになったので、その変わりを探していたのですが、チャット相手の娘が楽天モバイルにし、Viberが導入してありました。それで私もViberを導入しました。好きでViberなど導入するものはいないと思いますので、私のスマホにViber登録者が数人出てきました。これらの人は楽天モバイルなのでしょう。

Viberいつか知りませんが、楽天が9億ドルで買収したようです。え??と思いますが、なぜにこんなSNS会社を買収したのかわかりません。ViberがSNSの巨人であればわかりますが・・ごく少数のユーザしかいません。この9億ドルの買収額の回収など永遠に無理なような気がします。。

LINEだったらまだViberを推薦しますが・・、どうなのでしょうか?Viberパソコン版もあります。

楽天のViber、サイバーエージェントのAmebaTV・・・凡人の私には理解できません。なぜにこれらに投資をするのでしょうか・・

342233222322222222322222222222222222